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会社概要・沿革 |
組織図 |
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採用情報 |
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開示情報
| 口座数 | 預り高 | 自己資本 規制比率 |
|
|---|---|---|---|
| 2009年1月 | 36,198 | 4,813百万円 | - |
| 12月 | 34,423 | 4,914百万円 | 275.7% |
| 11月 | 32,155 | 4,537百万円 | - |
| 10月 | 30,472 | 4,357百万円 | - |
| 9月 | 28,337 | 6,106百万円 | 278.1% |
| 8月 | 26,149 | 6,968百万円 | - |
| 7月 | 25,099 | 7,330百万円 | - |
| 6月 | 23,521 | 7,319百万円 | 187.0% |
| 5月 | 21,528 | 6,132百万円 | - |
| 4月 | 19,539 | 5,130百万円 | - |
| 3月 | 16,954 | 4,102百万円 | 249.0% |
| 2月 | 13,774 | 4,465百万円 | - |
| 2008年1月 | 11,106 | 3,105百万円 | - |
| 12月 | 8,565 | 2,376百万円 | 218.8% |
| 11月 | 6,856 | 1,868百万円 | - |
| 10月 | 5,239 | 1,716百万円 | - |
| 9月 | 3,014 | 1,246百万円 | 215.7% |
| 8月 | 2,391 | 1,405百万円 | - |
| 7月 | 2,168 | 988百万円 | - |
| 6月 | 1,828 | 505百万円 | 171.4% |
| 5月 | 1,826 | 1,589百万円 | - |
| 4月 | 9,324 | 6,310百万円 | - |
| 3月 | 8,429 | 6,009百万円 | 210.3% |
| 2月 | 7,433 | 5,848百万円 | - |
| 2007年1月 | 7,307 | 5,782百万円 | - |
| 12月 | 7,128 | 5,814百万円 | 189.4% |
| 11月 | 6,900 | 5,571百万円 | - |
| 10月 | 6,709 | 5,308百万円 | - |
| 9月 | 6,399 | 5,089百万円 | 232.9% |
| 8月 | 6,134 | 4,893百万円 | - |
| 7月 | 5,870 | 4,808百万円 | - |
| 6月 | 5,626 | 4,533百万円 | 257.3% |
| 5月 | 5,311 | 4,256百万円 | - |
| 4月 | 4,909 | 3,929百万円 | - |
| 3月 | 4,536 | 3,634百万円 | 245.0% |
| 2月 | 4,121 | 3,279百万円 | - |
| 2006年1月 | 3,680 | 2,880百万円 | - |
| 12月 | 3,160 | 2,481百万円 | - |
| 11月 | 2,671 | 2,194百万円 | - |
| 10月 | 2,290 | 1,991百万円 | - |
| 9月 | 1,856 | 1,701百万円 | - |
| 8月 | 1,538 | 1,386百万円 | - |
| 7月 | 1,116 | 1,092百万円 | - |
| 2005年6月 | 680 | 859百万円 | - |
※ 2007年9月までの開示情報は電話取引(MJトレード)を含めた値となります。
※ 2007年4月までの開示情報はGFTシステム(IB)を含めた値となります。
自己資本規制比率
◆自己資本規制比率(2008年12月)
| （単位：百万円） | |
|---|---|
| 固定化されていない自己資本 （A） | 1216 |
| リスク相当額 （B） | 441 |
| 自己資本規制比率 （A）／（B）×100 | 275.7% |
※自己資本規制比率は小数点以下第2位以下を切り捨て、小数点以下第１位まで記載しております。
「自己資本規制比率」は、自己資本から固定的な資産を控除した「固定化されていない自己資本の額」を、発生しうる危険に対応する「リスク相当額」で除して算出する比率です。この比率は金融商品取引業者の財務の健全性を測る重要な指標とされ、金融商品取引法（第46条の6）では、金融商品取引業者はこの比率が120%を下回ってはならないと定められています。
◆自己資本規制比率の算出方法
プレスリリース
・ 決算報告書(第37期) 株式会社MJ 5期（2007年10月〜2008年3月）
・ 決算報告書(第36期) 株式会社MJ 4期（2006年10月〜2007年9月）
・ 決算報告書(第35期) 株式会社MJ 3期（2005年10月〜2006年9月）
・ 決算報告書(第34期) 株式会社MJ 2期（2004年10月〜2005年9月）
・ 決算報告書(第33期) 株式会社MJ 1期（2003年10月〜2004年9月）
・ 決算報告書(第32期) （2002年10月〜2003年9月）
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株式会社MJ 金融商品取引業者 登録番号：東海財務局長(金商)第24号 社団法人金融先物取引業協会の会員 会員番号：1532
●1万通貨単位取引の場合には、取引手数料は無料です。1,000通貨単位取引の場合には、1通貨あたり片道3銭（1,000通貨単位あたり30円）の取引手数料が発生いたします。ロスカットや一括決済等により1万通貨以上のポジションと同時に決済した場合でも、1,000通貨単位で取引したポジションについては決済時にも取引手数料がかかります。
●初回取引時の最低預け入れ額は5万円です。発注の際に必要となる証拠金は、1万通貨単位取引の場合は、各通貨ペアとも取引金額に対して最低0.25%（レバレッジ400倍選択時）となります。ただし、ZAR/JPY・USD/ZAR・EUR/ZAR・GBP/ZARは最低0.5%（レバレッジ200倍選択時）となります。また、1,000通貨単位取引の場合は、必要証拠金は最低1%（レバレッジ100倍選択時）となります。必要証拠金額は、取引金額を選択レバレッジで除した額を、毎営業日の評価レートで円換算して算出されます。
●外国為替証拠金取引は元本や利益が保証されたものではありません。各国の金融政策、為替変動等により、損失を被る可能性があります。お取引にあたっては商品内容・リスク等を十分にご理解頂き、お客様の責任と判断にてお取引していただきますようお願いいたします。
●外国為替証拠金取引においては、選択レバレッジ倍率に応じて取引金額が必要証拠金より大きくなります。実際に預託した証拠金額以上のお取引が可能なため、大きな利益が期待できる半面、相場が予想に反した場合には大きな損失となり、その損失額は預託した証拠金の額を上回るおそれがあります。
●当社は通貨ペア毎に売付価格と買付価格を同時に提示しております。当社がお客様に提示する売付価格および買付価格は、当社における複数のカバー先金融機関が提示する価格を参照して、通貨ペアおよび市場の状況等に応じて当社が決定します。原則として、売付価格と買付価格には価格差（スプレッド）があります。また、当該スプレッドは、天変地変やテロ等の不測の事態、指標発表、流動性の低下等により、乖離する場合があります。
●保有ポジションの持ち越しは、スワップポイント（金利差調整分）の獲得が期待できる半面、為替変動のリスクにさらされます。特に週末のポジションの持ち越しは、クローズレートとオープンレートに乖離が発生する可能性があるため、取引リスクが増大します。また、通貨ペアによっては、金利動向等によりスワップポイント（金利差調整分）が、支払となる場合があります。
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